採用した人がすぐ辞めるのを防ぐには？求人票と実態の一致・入社後の受け入れ・適性検査で設計する

費用と時間をかけて採用した人が、数か月で辞めてしまう。中小企業ではよくある悩みです。早く辞める理由の多くは、入社前に聞いていた話と実際の違い、職場になじめないこと、仕事が合わないことの3つです。それぞれ、採用の段階から防ぐ設計ができます。

数字で見る早期離職

厚生労働省の調査（2025年10月公表）では、2022年3月に卒業して就職した人のうち、3年以内に辞めた人の割合は、大学卒で33.8%、高校卒で37.9%でした。会社の規模（事業所の規模）が小さいほど高く、大学卒では次のとおりです。

業種では、宿泊業・飲食サービス業（大学卒55.4%）、生活関連サービス業・娯楽業、教育・学習支援業、医療・福祉、小売業が高くなっています。新卒の数字ですが、中途採用でも「小さな会社ほど、受け入れの仕組みが整っていない」という傾向は同じです。

仕事内容：「事務」で入ったのに電話営業が多い、など。仕事内容は1日の流れで、実際の割合が分かるように書きます。
残業：「残業少なめ」と書いて月30時間あれば、信頼を失います。月平均の実績を数字で書きます。
給与：固定残業代（みなし残業）を含む場合は、基本給、固定残業代の額と何時間分か、その時間を超えた分は追加で払うことを分けて書きます。
異動・転勤：2024年4月から、募集のときに「業務の変更の範囲」「就業場所の変更の範囲」を示すことになりました。「入社直後：○○営業所／変更の範囲：本社および全国の支社」のように、将来の可能性まで書きます。

求人票の情報は、正確で最新の内容に保つことが職業安定法で決められています。良く見せるより、正しく見せるほうが、結果的に辞めない人が集まります。

入社後の受け入れ（オンボーディング）は、計画表を作るだけで大きく変わります。

時期	やること
入社前	初日の集合時間・持ち物・服装を書面で送る。机・制服・アカウントを用意する
初日	職場の案内、1週間の予定を渡す、昼食を一緒にとる人を決める
1週間	相談役の先輩（指導役）を決め、毎日5分の振り返り
1か月	上司と面談。「聞いていた話と違う点はないか」を聞く
3か月	できるようになったことを確かめ、次の3か月の目標を決める

特に「聞いていた話と違う点はないか」を1か月目に聞くことが大切です。小さなずれのうちに話せれば、辞める前に手を打てます。指導役の先輩には、教える時間を仕事として認め、その分の業務を減らしておきましょう。指導役が忙しすぎると、新しい人は質問しにくくなります。

面接で大変な点も先に伝える：夜勤がある、体力を使う、繁忙期は休日出勤がある。良い点だけ伝えて入社してもらうと、入社後のずれが大きくなります。大変な点を聞いたうえで応募を続ける人は、辞めにくい傾向があります。
職場を見てもらう：現場職では、面接の前後に職場を見学してもらうと、入社後のずれが減ります。
適性検査を配属と育て方に使う：ストレスへの強さ、人と関わる仕事への向き不向きなどを、面接の質問と、配属先・上司の組み合わせに生かします。結果だけで合否を決めず、面接で確かめる材料にします。

早く辞めた人がいたら、退職の手続きのときに、責める形ではなく次の3つを聞いておきます。

答えは、求人票（仕事内容・残業・給与の書き方）、面接での伝え方、受け入れの計画のどこを直すかに分けて記録します。退職の理由は本音を言いにくいため、直属の上司ではなく、人事や別の部署の人が聞くと話してもらいやすくなります。同じ理由が2人続いたら、仕組みの問題と考えて手を打ちましょう。

人材紹介で採用した人が早く辞めた場合、紹介会社の返金規定（返戻金制度）によって、手数料の一部が戻ることがあります。入社1か月以内なら80〜100%、3か月以内なら30%前後が一般的ですが、会社ごとの差が大きく、返金の代わりに別の人を紹介する会社もあります。契約前に書面で確かめましょう。

厚生労働省の「人材サービス総合サイト」では、紹介会社ごとに、紹介で無期雇用で就職した人のうち6か月以内に辞めた人の数を調べられます。紹介した人がすぐ辞めていないかは、紹介会社を選ぶ材料になります。