早期離職を減らすための適性検査 入社前の見極めと、配属・育成への使い方


入社して数か月で辞める人が続くと、採用の費用も教える手間も無駄になります。適性検査は「辞めそうな人を落とす」ためだけでなく、入社後の配属や上司の接し方に使うと生かしやすくなります。検査で防げる離職と、防げない離職を分けて考えましょう。
こんなお悩みはありませんか
- 入社3か月以内に辞める人が毎年いる
- 辞めた理由を聞くと「思っていた仕事と違った」と言われる
- 面接では分からなかった相性の問題が、入社後に出てくる
費用の目安
| 種類 | 1名あたりの目安 | 離職対策での使い方 |
|---|---|---|
| 性格・ストレス耐性特化型 | 2,000〜5,000円 | 職場との相性、負担を感じやすい場面を見る |
| 総合型(能力+性格) | 4,000〜6,000円 | 能力と性格をそろえて配属の参考にする |
| 低価格型 | 1,000〜2,500円 | 全応募者に受けてもらい、面接で深掘りする |
※在籍社員にも受けてもらって比べる場合は、その人数分の費用がかかります。
決める前に知っておきたいこと
- 検査だけでは防げない離職がある:辞めた理由が「仕事内容が違った」「給与・休日が違った」なら、求人票と面接での説明を直すほうが効きます。
- 結果で不採用にしない:検査は面接の補助です。結果だけで合否を決めるのは、精度の面でもおすすめしません。
- 入社後に使う:結果を配属先の上司と共有し、最初の数か月の接し方(指示の出し方・面談の回数)を決めると、定着に生かせます。誰と共有するかは、受検の前に本人に伝えておきます。
- 活躍している社員と比べる:在籍社員にも受けてもらい、長く活躍している人の傾向を参考にする方法もあります。
ご自身でできる確認
- 過去2〜3年で、1年以内に辞めた人数と辞めた時期を書き出す
- 辞めた理由を「仕事内容・人間関係・条件・体調」に分ける
- 求人票と実際の仕事・条件に差がないかを確かめる
- 結果を入社後に誰と共有し、本人にどう伝えるかを決める
- 長く活躍している社員に受けてもらえるかを確かめる
ベンダーに確認すること
- 信頼性・妥当性の公開データ(入社後の評価や定着との関係を調べているか)
- 結果レポートの面接活用ガイド(配属・育成での使い方があるか)
- 個人情報の管理体制(入社後も結果を保管する場合の扱い)
- 価格体系の開示(在籍社員の受検の料金)
介護事業所・入社3か月以内の離職
介護事業所・従業員80名・中途を年15名(作例:九州)
ご相談
入社3か月以内の離職が続く。面接だけでは見抜けない。
窓口の対応
辞めた理由を整理すると「夜勤の負担が想像と違った」が多かったため、先に求人票の夜勤の書き方の見直しをお伝えしました。そのうえで、性格・ストレス耐性特化型(1名2,000〜5,000円)のうち、入社後の面談に結果を使えるツールを2つご案内しました。